ゼネコンとサブコンの違いとは？立場・工事・施工管理の働き方と年収

ゼネコンとサブコンの違い【比較表】

ひと言でいうと、ゼネコンは工事全体をまとめる側、サブコンは設備などの専門分野を受け持つ側です。施工管理として働く目線で、主な違いを表にまとめました。

表は編集部の整理で、統計値ではありません。以下の節で、法律の定義と国の統計を使って1つずつ見ていきます。

ゼネコン・サブコンとは｜法律と統計での位置づけ

「ゼネコン」「サブコン」は業界の通称で、建設業法にこの言葉はありません。法律で近いのは、契約上の立場を表す「元請負人」「下請負人」と、工事の種類を表す「一式工事」「専門工事」です。会社の分類として近いのは、国の統計の「総合工事業」と「設備工事業」です。

ゼネコンは総合工事業者、サブコンは主に設備の専門工事業者

ゼネコンは、英語の General Contractor を略した言葉です。建物の新築を一括で請け負う場合は、基礎・躯体・仕上げから設備までを含む工事全体を受け持ち、分野ごとの専門工事会社をまとめて工事を進めます。

サブコンは、Subcontractor（下請負業者）を略した言葉です。建設業界では、主に電気・空調・給排水衛生などの設備工事会社を指して使われます。とび・内装などを含む専門工事会社全般を指す使い方もあるため、求人や会社の説明でどちらの意味かを確かめましょう。この記事では、設備工事会社を中心に説明します。

建設業法では「元請負人」「下請負人」

建設業法第2条第5項は、下請契約の注文者で建設業者であるものを「元請負人」、下請契約の請負人を「下請負人」と定めています。「発注者」は、建設工事を最初に注文する人です。他から請け負った工事を下請に出す人は含みません（e-Gov法令検索「建設業法」）。

つまり、元請か下請かは会社の種類ではなく、工事ごとの契約上の立場です。同じ設備工事会社でも、ゼネコンから請けた工事では下請負人です。発注者から直接請けた工事は一般に「元請」と呼ばれ、その工事の一部を専門工事会社に出せば、その下請契約では法律上も元請負人になります。

なお、法律の元請負人は下請契約ごとの注文する側を指します。1次下請の会社が2次下請に工事を出すと、その契約では1次下請の会社も元請負人です。この記事では、発注者から直接請けた工事を「元請工事」と呼びます。

建設業の許可は「一式工事」2種類と「専門工事」27種類

建設業の許可は、工事の種類ごとに受けます。種類は、土木一式工事と建築一式工事の2つの一式工事と、27の専門工事の計29種類です（建設業法別表第一、国土交通省「建設業の許可とは」）。

国土交通省の告示は、建築一式工事を「総合的な企画、指導、調整のもとに建築物を建設する工事」としています。ゼネコンが担う、全体をまとめる工事に当たります。サブコンが担う設備は専門工事に分かれます。空調・給排水衛生は管工事、変電設備や照明は電気工事、ネットワークや放送の設備は電気通信工事、消火設備や火災報知設備は消防施設工事に当たります（国土交通省「業種区分、建設工事の内容、例示、区分の考え方」）。設備ごとの工事の種類と資格は、設備施工管理とはで詳しく整理しています。

国の統計では「総合工事業」と「設備工事業」

国の統計で使う日本標準産業分類は、建設業を総合工事業、職別工事業（設備工事業を除く）、設備工事業の3つに分けています。

出典：総務省「日本標準産業分類（令和5年7月改定）」中分類06・07・08の説明、小分類065・066（e-Stat 統計分類）。「近い呼び方」の列は編集部の対応づけです。

総合工事業には、ビルや土木の工事を請け負う会社のほか、木造建築工事業（木造住宅の工務店など）や建築リフォーム工事業も入ります。統計の総合工事業は、一般に「ゼネコン」と呼ばれる会社だけの集計ではありません。設備工事業の説明には、元請として設備を完成させる事業所と、下請として工事を行う事業所の両方が含まれています。

大手のゼネコン・サブコン

ゼネコンのうち国内最大級の総合建設会社5社は、通称で「スーパーゼネコン」と呼ばれます。5社の位置づけと公開されている年収は、スーパーゼネコンの現場監督の年収で整理しています。

サブコンにも規模の大きい会社があります。令和7年（2025年）の厚生労働省「賃金構造基本統計調査」の推計労働者数（一般労働者）では、設備工事業で働く人の29.4%が常用労働者1,000人以上の企業にいます。総合工事業（16.8%）より高い割合です（令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者・産業中分類第1表）。

元請・下請の関係｜設備工事業も約半分は元請工事

ビルの新築を一括で発注する場合、発注者からゼネコンが請け負い、設備の工事をサブコンが下請として受け持つ形があります。ただし、サブコンがいつも下請とは限りません。完成工事高のうち元請工事が占める割合（元請比率）を、令和5年度（2023年度）と令和6年度（2024年度）について業種別に見ると、次のとおりです。

出典：国土交通省「建設工事施工統計調査報告（令和6年度実績）」（令和8年4月14日公表）第2表（18ページ）。元請工事は発注者から直接請け負った工事（自社のために行う自家工事を含む）、下請工事は他の建設業者から請け負った工事です。各社の業種は、完成工事高が最も多い業種で分けています。業種は年度ごとに各社の完成工事高で振り分け直すため、年度によって会社の業種が入れ替わることがあり、2つの年度の差は傾向を表すとは限りません。確認日：2026年11月6日。

設備工事業全体の完成工事高（金額）で見ると、約半分が元請工事、残りが下請工事でした。設備工事業の中では、機械器具設置工事業（66.2%）や電気通信工事業（59.8%）が割合を押し上げています。建物の電気・空調・給排水に当たる電気工事業は48.7%、管工事業は43.3%です。総合工事業でも、令和6年度は約3割が下請工事です。

これは業種全体の金額で見た割合で、会社ごとの割合は会社によって違います。応募先が元請の工事と下請の工事のどちらを多く手がけているかで、発注者と直接やり取りする機会や、工程を自分で組める範囲が変わります。

発注の形で変わるゼネコンとサブコンの関係

ゼネコンとサブコンの関係は、発注者が工事をどう発注するかで変わります。代表的な形は次の3つです。

• 一括で発注する：発注者が建物全体をゼネコンに発注し、ゼネコンが設備の工事をサブコンに発注します。サブコンは下請です。
• 設備を分けて発注する（分離発注）：発注者が建物本体の工事と設備の工事を別々に発注します。サブコンも発注者と直接契約する元請になり、同じ現場でゼネコンと並んで工事を進めます。
• 設備だけの工事：空調機の更新や電気設備の改修など、設備だけの工事をサブコンが発注者から直接請け負います。

このほか、発注者が建築会社と設備会社を選んで工事費をまとめ、設備工事の現場管理の経費を加えた金額でゼネコンに発注する「コストオン方式」もあります。この場合、設備会社は契約上ゼネコンの下請です（総務省消防庁「新築の工事中の建築物等に係る防火管理及び防火管理者の業務の外部委託等に係る運用について」平成16年3月26日 消防安第43号 別紙1）。上の3つの分け方は編集部の整理で、実際の契約の形は工事ごとに違います。

施工管理の仕事の中身の違い

どちらの施工管理も、工程・品質・原価・安全を管理します。違うのは範囲で、ゼネコンは現場全体をまとめる管理、サブコンは担当する設備を仕上げて動かすまでの管理が中心です。

サブコンが元請として工事を請けた場合は、左の列に近い役割も受け持ちます。4つの管理の基本は施工管理の仕事内容で説明しています。

元請には現場全体の安全をまとめる義務がある

安全面の違いは、法律の義務にも表れています。建設業の元請（特定元方事業者）には、下請の作業員を含めた労働災害を防ぐ義務があります。具体的には、協議組織の運営、作業間の連絡と調整、作業場所の巡視などです（労働安全衛生法第30条第1項、e-Gov法令検索「労働安全衛生法」）。

発注者が1つの場所の工事を2社以上に分けて発注し、それぞれの作業員が同じ場所で作業する場合は、発注者が請負人の中から1社を指名し、その会社がこの役割を担います（同条第2項・第4項。指名がなければ労働基準監督署長が指名します）。分離発注の現場では、ゼネコンとサブコンのどちらが指名されたかを知っておくと、安全の取りまとめの窓口がわかります。

現場に置く技術者と書類の違い

建設業法第26条により、建設業者は請け負った工事の現場に主任技術者を置かなければなりません。これは下請の会社も同じです。発注者から直接請け負った特定建設業者は、下請契約の合計額が5,000万円以上（建築一式工事は8,000万円以上）になると、主任技術者に代えて監理技術者を置きます（同条第2項、建設業法施行令第2条）。この基準以上の新築工事なら、元請のゼネコンは監理技術者を、下請のサブコンは自社が受け持つ工事の主任技術者を置きます。サブコンが元請として請け、基準以上を下請に出す場合は、サブコン側に監理技術者が必要です。

書類のとりまとめも元請の仕事です。同じ基準以上の下請契約を結んだ元請の特定建設業者は、下請の会社名や工事内容、工期を記載した施工体制台帳と、施工の分担を示す施工体系図を作ります（建設業法第24条の8、施行令第7条の4）。公共工事では金額にかかわらず、下請契約を結んだ元請の建設業者が施工体制台帳を作り、原則として写しを発注者に出します（公共工事の入札及び契約の適正化の促進に関する法律第15条）。下請の会社は、さらに別の会社に工事を出したとき、その内容を元請に知らせます（建設業法第24条の8第2項）。資格の要件や役割の違いは、施工管理職と主任技術者・監理技術者などの違いで整理しています。

働き方の違い｜年収・残業・休み・転勤の見方

統計で見ると、年収と残業時間は、総合工事業か設備工事業かより企業規模による差の方が大きく出ています。休みの取りやすさは、受注の中心が公共工事か民間工事か、元請の工事が主か下請の工事が主かで差が出ています。転勤を比べた公的な統計は見当たらず、会社の拠点と募集の条件で決まります。

年収は企業規模をそろえて比べる

厚生労働省の賃金構造基本統計調査には、総合工事業と設備工事業を分けた集計があります。令和7年6月分の月の給与（きまって支給する現金給与額）を12倍し、年間賞与などを足した年収換算は、次のとおりです。

出典：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」一般労働者・産業中分類第1表（D 建設業。e-Stat、令和8年3月24日公表）。民営事業所、男女計、学歴計。年収換算は、基本給や手当（所定内給与額）と残業代など（超過労働給与額）を合わせた月の給与（きまって支給する現金給与額）を12倍し、年間賞与など（年間賞与その他特別給与額）を足して編集部が計算しました。原表は千円単位で、万円に換算して万円の小数第1位に四捨五入しています。月の給与は令和7年6月分、賞与は前年1年間の支給額です（厚生労働省「調査の概要」）。施工管理だけの数値ではなく、事務・営業・設計・現場の作業員などを含め、その産業の企業で働く一般労働者全体の平均です。確認日：2026年11月6日。

1,000人以上の企業では総合工事業が約115万円、100〜999人の企業では約80万円高い一方、10〜99人の企業では設備工事業が約53万円高くなっています。総合工事業の方が高いのは、100人以上の企業どうしで比べたときで、10〜99人の企業どうしでは設備工事業の方が高くなっています。いずれも施工管理だけの値ではなく、総合工事業には木造住宅の工務店やリフォーム会社も含まれます。

企業規模計で設備工事業の方が高いのは、働く人の規模の構成が違うことも関係しています。同じ統計の推計労働者数（一般労働者、常用労働者10人以上の民営企業）では、総合工事業の62.2%が10〜99人の企業で働いていて、設備工事業（43.8%）より小さい企業の割合が高くなっています。応募先の年収を見るときは、同じくらいの規模の会社と比べましょう。

大手ゼネコン各社の平均年収は、各社の有価証券報告書に載っています。読み方と注意点は、大手ゼネコンの現場監督の年収｜公開情報の読み方で解説しています。

どちらがきついか｜残業時間と休みの取りやすさ

統計で見ると、残業時間は総合工事業か設備工事業かより、企業規模による差の方が大きく出ています。同じ統計で、令和7年6月の超過実労働時間（所定の労働時間を超えて働いた残業・休日出勤などの時間）は、企業規模計で総合工事業10時間、設備工事業14時間でした。企業規模別では、1,000人以上が18時間・19時間、100〜999人が14時間・15時間、10〜99人が6時間・10時間（いずれも総合工事業・設備工事業の順）です。

同じ規模どうしでは設備工事業の方が1〜4時間長い一方、総合工事業では10〜99人と1,000人以上で12時間の差があります。一般労働者の6月1か月分の平均のため、竣工前など忙しい時期の差は表れていない可能性があります。

次に、休みの取りやすさです。国土交通省が令和6年度に建設業者団体の会員企業に聞いた調査（この設問の回答1,153社）では、令和5年12月以降に受注した民間工事で、自社が直接雇用する技術者の平均的な休日を4週8休（4週間で8日の休み）以上と答えた会社は28.6%でした。受注の中心別では、公共工事がほとんどの会社で52.3%、民間工事がほとんどの会社で15.8%です。請負の立場別では、元請工事が主の会社で37.1%、下請工事（一次）が主の会社で17.9%、下請工事（二次以降）が主の会社で4.9%でした。直接雇用する技術者がいる会社が、受注した民間工事での技術者の平均的な休日を1つ選んだ回答で、技術者の人数の割合ではなく、公共工事の現場の休日を聞いたものでもありません。出典は国土交通省「適正な工期設定等による働き方改革の推進に関する調査（令和6年度）」集計結果 問1-9a（30ページ、令和7年10月14日公表）です。

設備の工事は、躯体の段階で配管を通す穴（スリーブ）や吊り金物を仕込むところから始まり、竣工前には試運転や検査を行います。工程の終盤が忙しくなることがあり、建物を使いながら行う改修工事では、夜間や休日に作業をすることもあります。サブコンへ応募するときは、新築と改修のどちらが中心かも聞いておくと判断しやすくなります。

転勤は会社の拠点と募集の条件で決まる

ゼネコンとサブコンで転勤を比べた公的な統計は見当たりません。全国に支店を持つ会社では転勤の可能性があり、地域に拠点を絞る会社では転勤がない場合があります。求人票の勤務地の範囲と「転勤なし」の記載、長期の出張の有無を見ておきましょう。

どちらを選ぶか｜経験者・未経験者別の考え方

どちらが上ということはなく、建物全体をまとめる仕事がしたいか、設備の専門を深めたいかで選びます。今の状況別に、合いやすい選択と応募前に聞いておきたいことを整理しました。

配管や電気工事の職人と施工管理の年収の差（統計の職種区分での比較）と、2級の受検資格での職人の経験の扱いは職人から施工管理へで説明しています。

給与を上げる目的で移る場合、令和7年の統計では、総合工事業か設備工事業かより企業規模による差の方が大きく出ています。10〜99人と1,000人以上の年収換算の差は、総合工事業で約438万円、設備工事業で約270万円です。同じくらいの規模の会社へ移るなら、10〜99人では設備工事業、100人以上では総合工事業の方が高い結果でした。いずれも、その産業で働く一般労働者全体の平均で、施工管理だけの値ではありません。

空調・給排水衛生の施工管理は管工事施工管理とは、電気の施工管理は電気施工管理とはで、仕事内容と資格を解説しています。設備の経験を活かしてゼネコンへ移る場合は、求人の職種が建築の施工管理か設備の施工管理かを確かめましょう。

求人票と面接で確かめる5つの項目

1. 元請と下請の工事の割合：発注者と直接やり取りする機会や、工程を組む範囲が変わります。
2. 担当する工事の種類：建築か設備か、設備なら空調・衛生・電気のどれか、新築か改修か。
3. 1人で持つ現場の数：1つの現場に常駐するか、複数の現場を掛け持ちするか。
4. 転勤と出張の範囲：勤務地が全国か地域限定か、長期の出張があるか。
5. 給与の内訳：基本給、固定残業代が何時間分か、賞与、資格手当。

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よくある質問

サブコンの施工管理に資格は必要ですか？

入社の時点で必要かどうかは、求人の応募条件によります。現場の主任技術者になるには、管工事施工管理技士などの資格か、指定学科の卒業と実務経験、または10年以上の実務経験が必要です（建設業法第26条第1項・第7条第2号）。

サブコンからゼネコンへ転職できますか？

転職先の選択肢になります。ゼネコンの設備の施工管理の求人なら設備の経験を活かせますが、建築の施工管理として応募する場合は、建物全体の工程管理の経験を求められることがあります。ゼネコンが中途で求める資格と、工事実績の書き方はゼネコンに転職するには？で解説しています。

ゼネコンとサブコンに力関係はありますか？

下請契約では元請が注文者のため、現場では元請の工程やルールに沿って作業するのが基本です。一方で建設業法は、注文者が取引上の地位を不当に利用し、通常必要な原価に満たない金額で契約することを禁じています（第19条の3第1項）。受注する側も、正当な理由がなければ原価に満たない金額で契約してはならないとされています（同条第2項）。元請が出来高や完成後の支払を受けたときは、1か月以内に下請代金を支払うことも定めています（第24条の3第1項）。

まとめ

• ゼネコンは工事全体をまとめる総合工事業者、サブコンは設備などの専門工事業者です。元請・下請は工事ごとの契約上の立場で、令和6年度は設備工事業全体の完成工事高の51.7%が元請工事でした。
• 施工管理の中身は、ゼネコンが現場全体の調整、サブコンが担当設備の施工と試運転までが中心です。
• 産業全体の一般労働者の年収を企業規模をそろえて比べると、100人以上の企業では総合工事業、10〜99人の企業では設備工事業の方が高い結果でした（施工管理だけの値ではありません）。
• 休みの取りやすさは、受注の中心が公共工事か民間工事か、元請の工事が主か下請の工事が主かで差が出ています。

勤め先を選ぶときは、元請と下請の工事の割合、担当する工事、現場の数、転勤の範囲を求人票と面接で確かめてから応募しましょう。